キッチンリフォーム

キッチンリフォームの費用の相場としては、大きく分けると30万円以下、31万円から150万円、151万円以上の三つに分かれています。30万円以下でできるキッチンリフォームとしては、システムキッチンのうちのコンロなどの一部の機器の入れ替えなどがあげられます。もしもシステムキッチン全体をリフォームしたい場合には50万円ほどからできるケースもありますが、壁付きをアイランドにする場合には、最低でも150万円ほど見積もっておく必要があります。キッチンは、水、火、電気、換気などすべてのコントロールが必要となる家の中でも複雑な機能が集まる場所と言えます。

 

そのためキッチンリフォームは、内容によってはかなり大きな費用が必要となるでしょう。もしもキッチンの場所を移動するとなると、給排水を行うための配管や換気のためのダクト工事、さらには古いキッチンの撤去費用や、キッチンを撤去した後の床や壁の補修をしなければならないので、さらに費用は大きくなることでしょう。

 

そしてキッチンリフォームの費用の中で、大部分を占めることになるのがシステムキッチンです。数あるシステムキッチンの中からどのタイプを選ぶかによっても、費用は大きく異なるでしょう。10から30万円でできるキッチンリフォームの例としては、システムキッチンにビルトインされているコンロやオーブンの入れ替えです。今まではガスコンロを使っていたけれども、電気で調理を行うIHコンロに交換する場合にも、この価格帯に入ります。ガスコンロとビルトインコンロの交換を行う場合には、コンロは5万円前後、オーブンは10万円前後の費用がかかるでしょう。工事費用はコンロと合わせて交換した場合には5万円前後となりますが、コンロだけを交換する場合には数万円程度となることが多く見られます。ガスコンロをIHコンロに取り換える場合には、二口タイプのものであれば10万円前後から購入することができ、たとえ口数が多い高価な商品を購入したとしても30万円前後となるでしょう。しかしIHコンロは一般家庭用の電圧ではなく、高い電圧を使うので電気工事も必要となります。

リフォーム業者の選び方では、比較してから決めることが大切です。比較をせず最初からリフォームを依頼する業者を決めていると、トラブルに巻き込まれる原因になります。しっかりと比較して決めるためにも、まずは最初にリフォーム業者に関する情報を集めましょう。情報を集めるときには、ネットで検索したりチラシなどの広告を活用したり、相談会などに参加したりすると良いです。すでにリフォームを経験した人に話を聞いて、評判の良い業者を選ぶ手段もあるでしょう。情報を集めたら、比較する候補を絞り込んでいきます。ある程度候補を絞り込んでから比較しないと、収拾が付かず正確に判断できなくなるので、3社ほどに絞り込むのが選び方のポイントです。候補を絞り込むときは、業者の得意分野を見極めましょう。たとえばトイレやキッチンのリフォームをしたいのに、得意分野とズレていると良い提案をしてくれません。また、マンションと一戸建てでも求められる提案力や技術力は違うので、得意分野を見極め絞り込んでいきます。得意分野の他に注意しておきたいのは、実績や評判、サポート体制です。

 

実績があればスタッフの技術力は高いと考えられ、評判が良くサポート体制が充実していれば、安心感があるでしょう。これのポイントを重視し候補を絞り込んだら、それぞれのリフォーム業者に見積もりを依頼します。見積もりをとったらまず比較したいのは、当然ながら料金です。料金は安いに越したことはないので、それだけで決めてしまいがちな部分です。

 

しかし、安すぎると問題なので、料金だけで決めてはいけません。業者が示してくれるリフォームの提案力、グレードやサービスの質、スタッフのマナーや対応力など、様々なポイントを見積もりから読み解き比較して下さい。見積もりの比較は、選び方の最終段階にして最重要な部分です。適当に決めると後悔することになるので、じっくりと比較しリフォーム業者は決めましょう。

住宅のリフォームは、費用が高額になりがちで気軽にできる工事ではありません。キッチンの使い勝手や浴室の危険性、トイレのお手入れなどを考えると、工事をしたいものの費用がネックになり諦める人も多くいます。しかし、リフォームは条件さえ満たせば、国や地方自治体から補助金を受け取ることが可能です。補助金を活用すれば、少ない予算でも理想的なリフォームを行うことができるので、一度調べてみると良いでしょう。住宅の断熱性能を向上させたり、太陽熱利用システムや節水型トイレなどを設置する場合は、住宅のエコリフォームとして補助金を受け取れます。

 

対象となる工事の内容によって金額は変わりますが、最大30万円も受け取れるのでかなりの金額です。また、節電や節水に繋がるエコ目的だけでなく、住宅のバリアフリー化も補助金の対象です。室内の段差を解消したり、階段やトイレに手すりを設置する工事でも、同じように補助金は支給されます。さらに近年気になる住宅の耐震性についても、向上する工事を行えば対象になります。古い住宅に住んでいると、大地震が起きるたびに不安になるでしょう。

 

しかし、耐震改修は費用が高額すぎて、所得が低いと難しいです。ですが、補助金を活用すれば予算を潤沢に用意しなくてもできる工事なので、諦める必要はありません。この他にも、木造住宅の劣化対策工事も対象になっており、古い中古住宅を購入してリフォームをするときにも受け取る権利はあります。しかし、補助金の金額は始めから決められており、時期によっては条件を満たしていても、受け取れないケースもあります。特に予算の少ない地方自治体だとすぐに一杯になり、アテにしていたのに支給されないことは多々あります。ですから、補助金を計算してリフォームの計画を立てるときには、受付の開始から早めに申請すると良いでしょう。常に情報を集めて、早めにリフォームの計画を立てておくことこそ重要です。

新築で購入した家も、暮らし続けている内に徐々に古くなって新しさはなくなってしまいます。しかもそれだけでなく、老朽化が進むとその家で暮らす事に不便さを感じる様になったり、家に不具合が生じてしまう事が少なくないです。気が付くと、新築の頃の様な家の快適さはすっかり損なわれてしまい、暮らし心地の悪さを感じながら暮らす羽目になります。

 

そんな風に家が老朽化した場合は、新たに新築の家に引っ越せば問題を解決可能です。ですが家の買い替えというのは、多額なお金が絡むため、実行する事が難しいケースがほとんどだったりします。とはいえ古くなって、不便さを感じる家でそのまま暮らし続けるのは、それはそれで厄介です。そこでおすすめなのが、家のリフォーム工事を行う事だったりします。リフォーム工事を行う事で、古くなって不便さや不具合を感じる様になった家の問題点を改善し、購入した当初の様な真新しさや快適さを取り戻す事が可能です。購入して年月が経ち、古くなった家に不満がある人は、是非ともリフォーム工事を行うべきです。

 

リフォーム工事を行う際の流れとしてはまず、現在住んでいる家の何処に不満を感じ、何処を改善したいかを考える事だったりします。流石に家全体をリフォームすると言うのは難しいので、改善すべき点をしっかりと見付け出す事が大事です。ただしその際、素人では改善点を全て上手に見付け出すのは、難しかったりします。なのでリフォーム業者に相談し、家の快適さのどういった面を取り戻したいかを相談する事です。業者であれば、プロの目で改善すべき点を指摘して貰えるので、安心だったりします。その様にして工事が必要な部分をある程度絞り込んだら、リフォーム業者を呼んで直接、家を調査して貰う事になります。業者は家全体や希望している工事の箇所等のチェックを行い、更に工事すべき場所があれば提案して来たりするのです。そうして直に工事する家を見た上で、リフォーム工事の見積もりを出します。その見積もりを見て、工事内容や料金に納得が出来たら、実際に施工が開始されるという流れです。

リフォームにおけるトラブルは近年増加傾向にあり、様々な問題に発展しています。これはひとえに、リフォームという行為自体あまり経験する機会がないため、トラブルが起きても対処しづらいという側面や、仮に軽微なトラブルであれば、それがそもそも分かりにくいものであることや、時間や費用をかけて行ったので、小さなトラブルなら目をつむってしまうなどの原因が考えられます。しかし、やはりこういうことは出来るだけ避けていきたいものなので、リフォームの前に最低限のことは把握しておく必要があります。リフォームにおけるトラブルとしては、まずは契約時点で引き起こるものが挙げられ、無事契約が済んでリフォームに着工した後に引き起こるものが挙げられます。まずは前者から見ていきましょう。

 

前者のパターンでよくあるのは、契約して頭金などを支払ったのに、その後連絡がつかなくなった、契約時点で相場より高い価格を提示されているのに、十分な説明が無いことでそれに気付かないことなどが挙げられます。これらに対して消費者というのは、一度契約してしまうと文句が言いにくいという心理に陥ることが多いです。したがって、前もって相場をしっかりと確認したり、他社と比較したり、あるいはなぜこの金額になるのか納得するまで質問したりするなど、安易に契約を結ばないことが大切です。

 

次に後者の場合でよくあるのは、依頼したリフォームの完成形とはほど遠い仕上がりになっていた、終わった後に提示された金額が見積もりと大きく乖離していた、実際に済んでみると様々な欠陥が隠れていたなどが挙げられます。リフォームの仕上がりやかかる費用の見積もりはあくまでも予定なので、予期せぬ事態などで乖離することは付き物ですが、これがあまりにも悪質であると判断した場合には、決して泣き寝入りせず、弁護士などの専門家や、消費者センターなどに相談するべきです。また、リフォームに欠陥のある家に済むと怪我をしたり、修理費などの余計な費用がかかったり、二重のトラブルを引き起こす可能性があるため、工事に進捗具合を確認したり、実際の工事の様子をこまめに見たりすることも重要です。